1　この仕様書は、長与町の施行する土木工事の施行に適用する。

2　この仕様書に記載されていない事項、又は特殊な工事については、別に定める仕様書(以下「特記仕様書」という。)によるものとする。

3　設計図書及び特記仕様書に記載された事項は、この仕様書に優先するものとする。

1　監督員、指示、協議、承諾、設計図書とは、次の定義による。

(1)　監督員とは、監督員、主任監督員を総称していう。

(2)　指示とは、監督員が請負者に対し監督員の所掌事務に関する方針、基準計画等を示し実施させることをいう。

(3)　協議とは、監督員と請負者が、対等の立場で合議することをいう。

(4)　承諾とは、請負者が監督員に報告し、監督員が了解することをいう。

1　請負者は、工事の請負契約に基づいて提出した工程表について、監督員が指示した場合は、更に細部の実施工程表を作成し、監督員に提出しなければならない。

2　請負者は、監督員が指示した場合は、工事の施工に必要な工事現場の組織、主要材料及び機械の搬入計画及び使用計画、仮設備、施工管理の方法等について、施工計画書を作成し、監督員に提出しなければならない。施工計画書を変更した場合も、同様とする。

3　請負者は、その責任により、工事の施工に必要な仮設物等を設置しようとする場合において、監督員が指示したときは、当該仮設物等について、応力計算等を行い、安全を確認した後、設計図、計算書等を監督員に提出しなければならない。

4　請負者は、受注時、変更時、完成時の各時点において工事請負代金額が500万円以上の工事について、受注時は契約後10日以内に、登録内容の変更時は変更があった日から10日以内に、完了時は完成後10日以内に工事実績情報サービス(CORINS)に基づき、工事実績情報として登録を行わなければならない。登録後は、遅滞なく「工事カルテ受領書」の写しを監督職員に提出しなければならない。なお、請負者が公益法人の場合はこの限りではない。

1　請負者は、工事を施工するために締結した下請契約の請負代金額(当該下請契約が二以上ある時は、それらの請負代金の総額)が3,000万円以上(建設工事が建築工事一式工事である場合においては、4,500万円以上)になる時は、別に定める国土交通省令に従って所定の様式に記載した施行体制台帳を作成し、工事現場に備えるとともに、その写しを監督職員に提出しなければならない。なお、下請契約に係る契約書には、請負代金の額が記載されたものに個別工事下請契約約款又は工事下請基本契約書を添付したものでなければならない。

2　請負者は、第1項に示す国土交通省令の定めに従って、所定の様式に各下請負者の施工の分担関係を表示した施工体系図を作成し、工事現場の工事関係者が見やすい場所及び公衆が見やすい場所に掲げなければならない。また、請負者は、施工体系図の写しを監督職員に提出しなければならない。

3　請負者は、発注者から、工事の施工の技術上の監理をつかさどる者(監理技術者又は主任技術者)の設置の状況その他の工事現場の施工体制が施工体制台帳の記載に合致しているかどうかの点検を求められたときは、これを受けることを拒んではならない。

1　支給材料及び貸与品は、監督員、請負者両者立会いのもとに引渡し及び返還するものとする。

2　請負者は、支給材料及び貸与品について、その受払状況を記録した帳簿を備えつけ、常にその残高を明らかにしておかなければならない。

3　請負者は、工事完成時には支給材料精算書を監督員に提出しなければならない。

1　品質及び出来形は、本仕様書で定めるほかは別に定める規格値(日本工業規格、長与町土木工事施工管理基準)に適合するものとする。

1　工事施工によって生じた現場発生品は、監督員の指示に従い整理、管理のうえ、現場発生品調書を作成し、監督員の指定する場所で引き渡さなければならない。

1　特記仕様書又はあらかじめ監督員から指示された個所、主要な工事段階の区切り等では、監督員の検査を受けなければならない。

1　請負者は、工事の出来高部分検査、完成検査及び中間検査にあっては、請負者又は現場代理人が立会いのうえ検査を受けなければならない。

2　請負者は、検査のため必要な資料の提出、測量、その他の措置について検査員の指示に従わなければならない。

1　請負者は、労働安全衛生法を順守し、土木工事安全施工技術指針(建設省大臣官房技術参事官通達、昭和50年6月)を参考にして、常に工事の安全に留意して現場管理を行い、災害の防止に努めなければならない。

2　請負者は、騒音規制法(昭和43年法律第98号)、振動規制法(昭和51年法律第64号)を順守し、建設工事に伴う騒音振動対策技術指針(建設省大臣官房技術参事官通達、昭和52年1月)を参考にして、工事に伴う騒音、振動の発生をできる限り防止し、周辺の生活環境の保全に努めなければならない。

3　請負者は、市街地における工事については、市街地土木工事公衆災害防止対策要綱(建設省事務次官通達、昭和46年11月)に準拠して災害の防止に努めなければならない。

4　請負者は、工事現場が隣接し、又は同一場所において、別途工事がある場合は、常に相互協調して紛争を起こさないように処置しなければならない。

5　請負者は、工事施工中、監督員及び管理者の許可なくして流水及び水陸交通の支障となるような行為、又は公衆に迷惑を及ぼすなどの施工方法をしてはならない。

6　請負者は、工事個所及びその周辺にある地上地下の既設構造物に対して支障を及ぼさないよう必要措置を施さなければならない。

7　請負者は、豪雨、出水、その他天災に対しては、平素から気象予報などについて十分な注意を払い、常にこれに対処できる準備をしておかなければならない。

8　請負者は、火薬、ガソリン、電気等の危険物を使用する場合には、その保管及び取扱いについて関係法令の定めるところに従い、万全の方策を講じなければならない。

9　請負者は、火薬類を使用して、工事を施工する場合に、あらかじめ監督員に使用計画を提出しなければならない。

10　請負者は、工事現場に工事関係者以外の立ち入りを禁止する。その場合は、仮柵、ロープ等により囲うとともに立入禁止の標示をしなければならない。

11　請負者は、工事現場の一般通行人の見やすい場所に工事名、期間、事業主体名、工事請負者名、電話番号及び現場責任者氏名を記入して定められた標示板を設置しなければならない。また、道路に係る工事の施工にあたっては交通の安全について監視員、道路管理者及び所轄警察署と協議するとともに、道路標識令、道路工事現場における標示施設等の設置基準(建設省道路局長通知、昭和37年8月30日)及び道路等工事現場の保安施設設置基準案(別添)に基づき、安全交通について必要な万全の処置を講じなければならない。

12　請負者は、工事の実施に影響を及ぼす事故、人命に損傷を生じた事故又は第三者に損害を与えた事故が発生したときは、遅滞なく、その状況を監督員に報告しなければならない。

1　請負者は、工事用運搬路として道路を使用するときは、積載物の落下等により、路面を損傷し、あるいは汚損することのないよう努めるとともに、特に第三者に損害を与えないよう注意しなければならない。

2　請負者は、ダンプトラック等大型貨物自動車による大量の土砂、工事用資材及び機械などの輸送を伴う工事については、関係機関と協議のうえ、交通安全に関する担当者、輸送経路、輸送期間、輸送方法、輸送担当業者、交通誘導員の配置、標識、安全施設等の設置場所、その他安全輸送上必要な事項について計画をたて監督員に提出しなければならない。

3　緊急を要する場合においては、請負者の判断で適切な措置を講じ、すみやかに報告するものとする。また、公衆に迷惑を及ぼすような施工方法を講じてはならない。

1　請負者は、工事施工にあたり労働安全衛生法(昭和47年法律第57号)等諸法令及び工事に関する諸法規を順守し、工事の円滑なる進捗を図るとともに、諸法令及び法規の運営適用は、請負者の責任において行われなければならない。

1　工事施工のため必要な関係官公庁その他に対する諸手続は、原則として請負者において迅速に処理しなければならない。

2　関係官公庁その他に対して交渉を要するとき、又は交渉を受けたときは、遅滞なくその旨を監督員に申し出て協議するものとする。

1　工事実施の都合上休日又は夜間に作業を必要とする場合は、あらかじめ監督員に届け出て行うものとする。

1　請負者は、工事契約後すみやかに必要な測量を実施し、仮BMの設置及び用地境界、中心線、縦断、横断等を確認しなければならない。なお、仮BMを設置するための基準点は監督員の指示を受けるものとする。

2　測量の結果、図面と現地に差違が生じた場合は、監督員の指示を受けなければならない。

3　測量標は、位置及び高さに変動のないように適切な保護をしなければならない。

4　用地幅杭、仮BM及び重要な工事用測量標は原則として移設してはならない。ただし、これを存置することが困難な場合は、監督員の承諾を得て移設することができる。

5　工事に必要な丁張、その他工事施工の基準となる仮設標識は、請負者が設置し、監督員が指示したものは、検査を受けなければならない。

1　請負者は、別に示す様式により指定期日までに関係の書類を提出しなければならない。

1　請負者は、工事の施工のために土地等を使用する必要がある場合は、あらかじめ当該土地等の管理者の許可を受けなければならない。

2　請負者は、土地等を使用する場合の借上補償等をその負担と責任において行わなければならない。

1　請負者は、工事施工の現場に関係ある地域住民に対して親切を旨とし、十分に協調を保ち、工事の円滑な進ちょくを期さなければならない。

1　工事完了に際しては、工事の起点及び終点又は指示する位置に所定の標柱、標板等を設けなければならない。

2　主要な工事又は、重要な構造物については、測点番号、基礎からの高さ又は法長その他必要な主要寸法をペイント等を用いて標示するものとする。

1　工事中踏み荒らした付近地は、請負者の責任により処理しなければならない。

2　跡埋め、跡片付け及び清掃等を工事完成日までに完了しなければならない。

1　工事に使用する材料は、設計図書又は特記仕様書に品質規格を特に明示した場合を除き、この仕様書によらなければならない。

2　この仕様書に規定されていない材料については、JIS又はこれに準ずる品質規格に適合するもので、監督員の承諾を得たものでなければならない。

1　特記仕様書及び監督員の指示する工事材料については、使用前に見本又は資料を提出して、監督員の承諾を得なければならない。

1　特記仕様書及び監督員の指示する工事材料は、使用前にJIS、特記仕様書又は監督員の指示する方法により試験を行わなければならない。

2　現場搬入時の検査に合格した材料であっても、使用時において変質又は不良品と疑問を持つ材料は、試験等を行い合格したものでなければ使用することができない。

1　請負者は、工事材料を適切な方法により保管し、品質等に悪影響を与えることのないように留意しなければならない。

2　工事現場に搬入された工事材料は、監督員が随時点検できるようにしておかなければならない。

1　工事に使用する土は、その目的に適合する土質であらかじめ使用する土の資料を提出し、監督員の承諾を得なければならない。

工事に使用する石材及び骨材は、すべて用途に適する強度と耐久性及び外観もよく良質でなければならない。

割石の控えは二方落とし、面はほぼ平らで方形に近いものでなければならない。

雑割石の形状は、おおむねくさび形とし、偏平なもの、及び細長いものがあってはならない。前面はおおむね四辺形であって二稜辺の平均の長さが控長の2／3程度のものとする。

雑石は、天然石又は破砕石で、極端に偏平なもの及び細長いものがあってはならない。

1　野面石は天然石で稜線が明らかでなく控長の外は面の形状、友面等に制限のないもので、通常控長は胴長1.5倍内外とし、偏平なもの、(偏平なものとは厚さが幅の1／2以下)及び細長いもの(細長いものとは長さが幅の3倍以上のものをいう。)であってはならない。

1　玉石の形状はおおむね卵体とし径が20cm内外の天然石で偏平なもの、細長いものであってはならない。

1　栗石及び割り栗石は、天然又は堅硬な破砕石で径5～15cmの範囲内で大小粒が適当に混合されたもので、偏平なもの及び細長いものであってはならない。

1　捨て石は、堅硬、緻密、耐久的で風化凍壊のおそれのないものであって、偏平、細長であってはならない。

道路用砕石、コンクリート用砕石、コンクリート用高炉スラグ骨材、コンクリート用砕砂及び道路用スラグは、次の規格に適合したものでなければならない。

JIS　A　5001　道路用砕石

JIS　A　5005　コンクリート用砕石

JIS　A　5004　コンクリート用砕砂

JIS　A　5011　コンクリート用高炉スラグ粗骨材

JIS　A　5012　コンクリート用高炉スラグ細骨材

JIS　A　5015　道路用スラグ

1　細骨材及び粗骨材は、大、小粒が適度に混合しているもので、その粒度は次表の範囲を標準とする。

無筋、鉄筋コンクリート、舗装コンクリートの細骨材の粒度の標準

ダムコンクリートの細骨材の粒度の標準

無筋、鉄筋コンクリート、舗装コンクリートの粗骨材の粒度の標準

砕石を用いる場合はJIS　A　5005「コンクリート用砕石」による。

ダムコンクリートの粗骨材の粒度の標準

2　有害物含有量の限度は次表を標準とする。

細骨材の有害物含有量の限度(百分率)

粗骨材の有害物含有量の限度(百分率)

3　有機不純物

(1)　天然砂に含まれる有機不純物は、JIS　A1105によって試験するものとする。この場合、砂の上部における溶液の色合いは、標準色よりもうすくなければならない。

(2)　砂の上部における溶液の色合いが標準色よりこい場合でも、その砂でつくったモルタル供試体の圧縮強度が、その砂を水酸化ナトリウムの3％溶液で洗い、さらに水で十分に洗って用いたモルタル供試体の圧縮強度の90％以上であれば、その砂を監査員の承諾を得て用いてよい。

4　耐久性

(1)　硫酸ナトリウムによる安定性は、JIS　A1122によって試験するものとする。この場合操作を5回繰り返したときの細骨材の損失重量(百分率)の限度は一般に細骨材の10％、粗骨材の12％とする。

(2)　損失重量が(1)に示した限度をこえた細骨材及び粗骨材は、これを用いた同程度のコンクリートが、予期される気象作用にたいして満足な耐久性を示した実例がある場合には、監督員の承諾を得てこれを用いてよい。

(3)　損失重量が、(1)に示した限度をこえた細骨材及び粗骨材はこれを用いた実例がない場合でも、これを用いてつくったコンクリートの凍結融解試験結果から監督員が満足なものであると認めた場合には、これを用いてよい。

(4)　気象作用をうけない構造物に用いる細骨材及び粗骨材は、この項(1)、(2)及び(3)について考えなくてもよい。

5　すりへり減量の限度

(1)　すりへり試験を行った場合のすりへり減量(百分率)の限度は35％とする。ただし、ダムコンクリートの場合は40％とする。

1　アスファルト舗装用粗骨材は、原則として砕石とする。砂利を使用する場合は、図面又は特記仕様書によるものとする。

2　砕石の粒度は次表を標準とする。

砕石の粒度

(注)

(1)　ふるいの種類はそれぞれJIS　Z8801(標準ふるい)に規定する標準網ふるい101.6mm、76.2mm、63.5mm、50.8mm、38.1mm、31.7mm、25.4mm、19.1mm、12.7mm及び4,700μ、2,380μ、1,190μである。

(2)　呼び名別粒度の規定しない粒度の砕石であっても、他の砕石、砂、フイラーなどと合成したときの粒度が所要の混合物の骨材粒度に適合すれば使用してよい。

3　砕石の材質は次表のとおりとする。

(注)　試験方法はJIS　A5001道路用砕石の規定による。なお表層、基層用砕石の材質試験は粒度範囲13～5mmで行う。上層路盤用砕石については主として使用する粒径について行えばよい。

4　アスファルト舗装用フイラー

(1)　アスファルト舗装用フイラーは、石灰岩、火成岩類を粉砕したもので、十分乾燥し、固まりがなく200℃に熱しても変質してはならない。

(2)　粒度は次表を標準とする。

フイラーの標準粒度

(3)　水分は、1.0％以下でなければならない。

(4)　比重は、2.60以上でなければならない。

5　アスファルト舗装用細骨材

(1)　細骨材は、天然砂、砕石ダスト又は砕砂を用い、混合物に適した粒度で、ごみ、どろ、有機物などの有害量を含んではならない。

(2)　砕石ダスト(スクリーニングス)の粒度は、次表を標準とする。

スクリーニングスの粒度範囲

(注)　これらのふるいは、JIS　Z(標準ふるい)に規定する標準網ふるい4760μ、2380μ、590μ、297μ、149μ及び74μに対応するものである。

1　砂利、砕石は、良質で適当な粒度をもち、極端に偏平及び細長い石片、その他有機不純物等の有害量を含んではならない。

2　砂は、良質で適当な粒度をもち、ごみ、どろ、有機不純物等の有害量を含んではならない。

1　工事に使用する木材は、使用目的に適合する材質のもので、腐れ、割れ等の欠陥のないものでなければならない。

2　寸法の表示は、製材においては仕上り寸法とし、素材にあっては特に明示する場合を除き、末口寸法とする。

1　工事に使用する鉄及び鋼材は、設計図書又は特記仕様書に示された、形状、寸法、品質を有しているもので、さび、くされ等変質したものであってはならない。

2　鉄及び鋼材は、加工済であると否とにかかわらず、じんあいや油類などの異物で汚損しないようにするとともにできるだけ防蝕の方法を講じなければならない。

1　鉄鋼材及び鋳鉄製品は、それぞれの規格に適合したものでなければならない。

(1)　構造用圧延鋼材

JIS　G　3101　(一般構造用圧延鋼材)

JIS　G　3106　(溶接構造用圧延鋼材)

JIS　G　3112　(鉄筋コンクリート用棒鋼)

JIS　G　3117　(鉄筋コンクリート用再生棒鋼)

JIS　G　3114　(溶接構造用耐候性熱間圧延鋼材)

JIS　G　3125　(高耐候性圧延鋼材)

JIS　G　3191　(熱間圧延棒鋼とバーインコイルの形状寸法及び重量並びにその許容差)

JIS　G　3192　(熱間圧延形鋼の形状、寸法、重量及びその許容差)

JIS　G　3193　(熱間圧延鋼板及び鋼帯の形状、寸法、重量及びその許容差)

JIS　G　3194　(熱間圧延平鋼の形状、寸法及び重量並びにその許容差)

(2)　軽量形鋼

JIS　G　3350　(一般構造用軽量形鋼)

(3)　リベット用鋼材

JIS　G　3104　(リベット用丸鋼)

JIS　B　1213　(冷間成形リベット)

JIS　B　1214　(熱間成形リベット)

(4)　鋼管

JIS　G　3444　(一般構造用炭素鋼鋼管)

JIS　G　3452　(配管用炭素鋼鋼管)

JIS　G　3457　(配管用アーク溶接炭素鋼鋼管)

JIS　G　3466　(一般構造用角形鋼管)

(5)　鋳製品、鋳鋼品及び鍛鋼品

JIS　G　5501　(ねずみ鋳鉄品)

JIS　G　5101　(炭素鋼鋳鋼品)

JIS　G　3201　(炭素鋼鍛鋼品)

JIS　G　5102　(溶接構造用鋳鋼品)

JIS　G　5111　(構造用高張力炭素鋼及び低合金鋼鋳鋼品)

JIS　G　4051　(機械構造用炭素鋼鋼材)

JIS　G　5502　(球状黒鉛鋳鉄品)

(6)　ボルト用鋼材

JIS　B　1180　(六角ボルト)

JIS　B　1181　(六角ナット)

JIS　B　1186　(摩擦接合用高力六角ボルト、六角ナット、平座金のセット)

JIS　B　1256　(平座金)

(7)　溶接材料

JIS　Z　3211　(軟鋼用被覆アーク溶接棒)

JIS　Z　3212　(高張力鋼用被覆アーク溶接棒)

JIS　Z　3311　(鋼サグマージアーク溶接材料)

(8)　鉄線

JIS　G　3532　(鉄線)

(9)　ワイヤーロープ

JIS　G　3525　(ワイヤーロープ)

(10)　プレストレストコンクリート用鋼材

JIS　G　3536　(PC鋼線及びPC鋼より線)

JIS　G　3109　(PC鋼棒)

JIS　G　3502　(ピアノ線材)

JIS　G　3506　(硬鋼線材)

(11)　鉄鋼

JIS　G　3532　(鉄線)

JIS　G　3551　(溶接金鋼)

JIS　G　3552　(ひし形金鋼)

(12)　鋼製ぐい及び鋼矢板

JIS　A　5525　(鋼管ぐい)

JIS　A　5526　(H型鋼ぐい)

JIS　A　5528　(鋼矢板)

(13)　鋼製支保工

JIS　G　3103　(一般構造用圧延鋼材)

JIS　B　1180　(六角ボルト)

JIS　B　1181　(六角ナット)

JIS　B　1186　(摩擦接合用高力六角ボルト、六角ナット、平座金のセット)

(14)　鉄線蛇籠

JIS　A　5513　(亜鉛メッキ鉄線製ジャカゴ)

(15)　コルゲートパイプ

(Ⅰ)　セクション材

JIS　G　3131　(熱間圧延軟鋼板及び鋼帯)1種

JIS　G　3101　(一般構造用圧延鋼材)1種(SS34)

(Ⅱ)　ボルト材

JIS　B　1180　(六角ボルト)4T

板厚5.3mm以上のセクションにはJIS　B　1180　7Tとする。

JIS　G　3104　(リベット用圧延鋼材)1種　SV　34

(Ⅲ)　アーチの支承材

JIS　G　3350　(一般構造用軽量形鋼)SSC　41

JIS　G　3101　(一般構造用圧延鋼材)SS　41

亜鉛メッキの付着量は915g／m²以上で、その材質はJIS　H　2107(亜鉛地金)1種又は2種程度とする。

(16)　ガードレール(路側用、分離帯用、歩道用)

(Ⅰ)　ビーム

JIS　G　3101　(一般構造用圧延鋼材)2種

JIS　H　4000　(アルミニューム及びアルミニューム合金の板及び条)

JIS　H　4080　(アルミニューム及びアルミニューム合金継目無管)

(Ⅱ)　支柱

JIS　G　3444　(一般構造用炭素鋼鋼管)2種

JIS　H　4000　(アルミニューム及びアルミニューム合金の板及び条)

JIS　H　4080　(アルミニューム及びアルミニューム合金継目無管)

JIS　H　4100　(アルミニューム及びアルミニューム合金押出形材)

(Ⅲ)　ブラケット

JIS　G　3100　(一般構造用圧延鋼材)2種

(Ⅳ)　ボルトナット

JIS　B　1180　(六角ボルト)

JIS　B　1181　(六角ナット)

ブラケット取付用ボルト(ねじの呼び名M20)は4Tとし、ビーム継手用及び取付用ボルト(ねじの呼び名M16)は6Tとする。

(17)　ガードケーブル

(Ⅰ)　ケーブル

JIS　G　3525　(ワイヤーロープ)

ケーブルの径は18mm、構造は3×7G／0とする。なお、ケーブル1本当の破断強度は16t以上とする。

(Ⅱ)　支柱

JIS　G　3444　(一般構造用炭素鋼鋼管)2種

(Ⅲ)　ブラケット

JIS　G　3100　(一般構造用圧延鋼材)2種

(Ⅳ)　索端金具

ソケットはケーブルの調整ネジを取付けた状態において、ケーブルの1本当りの破断強度以上の強さをもつものでなければならない。

(Ⅴ)　調整ネジ

JIS　G　3101　(一般構造用圧延鋼材)2種

強度は、ケーブルの破断強度の強さでなければならない。

(Ⅵ)　ボルトナット

JIS　B　1180　(六角ボルト)

JIS　B　1181　(六角ナット)

ブラケット取付用ボルト(ネジの呼び名M12)及びケーブル取付用ボルト(ネジの呼び名M10)はともに4Tとする。

(18)　ガードパイプ

(Ⅰ)　パイプ

JIS　G　3444　(一般構造用炭素鋼鋼管)2種

(Ⅱ)　支柱

JIS　G　3101　(一般構造用圧延鋼材)2種

(Ⅲ)　ブラケット

JIS　G　3101　(一般構造用圧延鋼材)2種

JIS　B　1180　(六角ボルト)

JIS　B　1181　(六角ナット)

ブラケット取付用ボルト(ネジの呼び名M16)は4Tとし、継手用ボルト(ネジの呼び名M16〔種別AP〕M14〔種別BP及びCP〕)は6Tとする。

(Ⅳ)　継手、ボルト、ナット

JIS　B　1180　(六角ボルト)

JIS　B　1181　(六角ナット)

(19)　ボックスビーム(分離帯用)

(Ⅰ)　ビーム

JIS　G　3466　(一般構造用角形鋼管)1種

(Ⅱ)　支柱

JIS　G　3101　(一般構造用圧延鋼材)2種

(Ⅲ)　パドル及び継手

JIS　G　3101　(一般構造用圧延鋼材)2種

(Ⅳ)　ボルトナット

JIS　B　1180　(六角ボルト)

JIS　B　1181　(六角ナット)

パドル取付け用ボルト(ネジの呼び名M16)及び継手用ボルト(ネジの呼び名M20)はともに6Tとする。

1　セメントの種類は、設計図書又は特記仕様書によるものとし、それぞれ次の規格に適合したものでなければならない。

セメントの種類(JIS)

1　フライアッシュは、JIS　A　6201(フライアッシュ)に適合したものでなければならない。

2　混和剤として用いるAE剤及び減水剤は、それぞれ土木学会規準「AE剤規格」及び「減水剤規格」に適合したものでなければならない。

1　コンクリート用水は、油、酸、塩類、有機不純物などのコンクリートの品質に悪影響を及ぼす物質の有害量を含んではならない。

1　コンクリート製品は、有害なひび割れ等、損傷のないものでなければならない。

2　JISの規格のないものについてはJISと同等又はそれ以上のものとし監督員の承諾を受けなければならない。

3　ブロック積(張)に使用するコンクリートブロックは県の承認した製品とする。

1　セメントコンクリート製品は次の規格に適合したものでなければならない。

JIS　A　5301　(水道用石綿セメント管)

JIS　A　5302　(鉄筋コンクリート管)

JIS　A　5303　(遠心力鉄筋コンクリート管)

JIS　A　5333　(コア式プレストレストコンクリート管)

JIS　A　5332　(ロール転圧鉄筋コンクリート管)

JIS　A　5304　(歩道用コンクリート平板)

JIS　A　5305　(鉄筋コンクリートU型)

JIS　A　5306　(コンクリートL型及び鉄筋コンクリートL型)

JIS　A　5307　(コンクリート境界ブロック)

JIS　A　5309　(遠心力プレストレストコンクリートポール及び遠心力鉄筋コンクリートポール)

JIS　A　5310　(遠心力鉄筋コンクリートくい)

JIS　A　5323　(コンクリート積ブロック)

JIS　A　5335　(プレテンション方式遠心力プレストレストコンクリートくい)

JIS　A　5336　(ポストテンション方式遠心力プレストレストコンクリートくい)

JIS　A　5312　(鉄筋コンクリート組立土止め)

JIS　A　5313　(スラブ橋用プレストレストコンクリート橋げた)

JIS　A　5316　(けた橋用プレストレストコンクリート橋げた)

JIS　A　5317　(下水道用マンホール側塊)

JIS　A　5318　(鉄筋コンクリートフリューム)

JIS　A　5319　(軽荷重スラブ橋用プレストレストコンクリート橋げた)

JIS　A　5334　(鉄筋コンクリートU型用ふた)

JIS　A　5321　(鉄筋コンクリートケーブルトラフ)

JIS　A　5325　(鉄筋コンクリート矢板)

JIS　A　5326　(プレストレストコンクリート矢板)

JIS　A　5329　(加圧コンクリート矢板)

JIS　A　5406　(空胴コンクリートブロック)

JIS　A　5409　(鉄筋コンクリート組立へい)

JIS　A　5506　(下水道用マンホールふた)

JIS　A　5507　(雨水ますふた)

工事に使用する歴青材料の品質は次表を標準とする。

(1)　舗装用石油アスファルトは、ストレートアスファルトについては、JIS　K　2207　石油アスファルトに規定するものであって次表の規格に適合したものでなければならない。なお、120℃、140℃、160℃、180℃のそれぞれにおける動粘度を試験表に附記しなければならない。

舗装用石油アスファルトの規格

(注)

1　セミブローンアスファルトの60℃粘度は減圧毛管粘度計で測定する。

2　セミブローンアスファルトは、140℃、160℃、180℃における動粘度を毛管粘度計を用いて測定した値を明示しなければならない。

(2)　カットバックアスファルトは、次表に適合したものでなければならない。

カットバックアスファルトの規格

(注)　①　粘度をセイボルトフロール計によって測定するときは、材料が次の要件に合格すれば、指定された品種のものとして認める。

(注)　②　蒸発残留物の針入度は、受渡し当事者間の協定により次の範囲に分けることができる80―125、125―250

(3)　ゴム入りアスファルトは次の規格に適合したものでなければならない。

(プレミックスタイプの規格)

(注)　タフネス、テナシテイ試験方法はベンソン法に準拠する。ただし試料採取量は50gとし、引張り速度は500mm／mm、チャートスピードは1,000mm／mm、測定対象伸び30cm、チャートからの換算は重量法又は面積法とする。

(プラントミックスタイプの規格)

原料として用いた舗装用石油アスファルトの性状に比して、ゴムラテックス添加後は下表に適合しなければならない。

(4)　アスファルト乳剤は次の規格に適合したものでなければならない。

JIS　K　2208　(石油アスファルト乳剤)

1　芝は、原則として土付き生芝とし、雑草の混入が少なく、短葉で根筋が繁茂し枯死するおそれのないものでなければならない。

1　人工芝は、施工時期、及び植付箇所の土質等に適合するものでなければならない。

1　そだに用いる材料は、針葉樹を除く堅固でじん性に富むかん木で、特に用途に適合した形状のものでなければならない。

1　注入目地材は、コンクリート版の膨張、収縮に順応し、コンクリートとよく付着し、しかもひびわれがはいらないものでなければならない。

2　水に溶けず、また水密性のものでなければならない。

3　高温時に流れ出たりまた砂石がめりこみやすくなったりせず、更に低温時にも衝撃に耐え、かつ、耐久的なものでなければならない。

4　加熱施工式のものは、加熱したときに分離しないものでなければならない。

1　目地板は、コンクリートの膨張収縮に順応し、かつ、はみ出さないものでなければならない。

2　コンクリートを打ち込むときに縮んだり、曲ったり、ねじれたりしないものでなければならない。

1　塗料は、JISに適合した規格品又は、これと同等以上の製品でなければならない。この場合、製造業者名、製品名などについてあらかじめ監督員の承諾を得なければならない。

2　塗料の調合は、専門製造業者において行うものとする。ただし、少量の場合は、監督員の承諾を得て同一製造者の同種の塗料を混合することができる。

3　塗料は工場調合を原則とする。

4　さび止め塗料は、特に指示する場合を除き、油性系さび止め塗料とする。

5　中塗り、上塗り塗料は、特に指示する場合を除き、合成樹脂調合淡彩ペイント又は合成樹脂調合ペイントとする。

1　標示板、支柱、補強材、取引金具反射シートの品質は、次の規格に適合したものでなければならない。

(1)　標示板

JIS　G　3131　(熱間圧延軟鋼板及び鋼帯)

JIS　G　3141　(冷間圧延鋼板及び鋼帯)

JIS　K　6744　(ポリ塩化ビニール(塩化ビニール樹脂)金属積層板)

JIS　H　4000　(アルミニウム及びアルミニウム合金の板及び条)

JIS　K　6718　(一般用メタアクリル樹脂板)

ERP　(ガラス繊維強化プラスチック)板

(2)　支柱

JIS　G　3452　(配管用炭素鋼鋼管)

JIS　G　3444　(一般構造用炭素鋼鋼管)

JIS　G　3350　(一般構造用軽量形鋼)

JIS　G　3101　(一般構造用圧延鋼材)

(3)　補強材及び取付金具

JIS　G　3101　(一般構造用圧延鋼材)

JIS　G　3131　(熱間圧延軟鋼板及び鋼帯)

JIS　G　3141　(冷間圧延板及び鋼帯)

JIS　H　4100　(アルミニウム及びアルミニウム合金押出形材)

(4)　反射シート

標示板に使用する反射シートは、ガラスビーズをプラスチックの中に封入した封入レンズ型又は空気層の中にあるガラスビーズをプラスチックで覆ったカプセルレンズ型とし、その性質は次に示す値以上で、雨水に覆われた場合でもその性能は表に示す値の90％以上でなければならない。なお、屋外にさらされても著しい色の変化、ひびわれ、剥れが生じないものでなければならない。

封入レンズ型反射シートの反射強さR

カプセルレンズ型反射シートの反射強さR

1　区画線の品質は次の規格に適合したものでなければならない。

JIS　K　5665　(トラフイックペイント(よう着用))

JIS　R　3301　(トラフイックペイント用ガラスビーズ)

1　エポキシ系樹脂接着剤は、接着、埋込み、打継ぎ、充てん、ライニング注入等の使用目的に適合したものでなければならない。

1　合成樹脂製品は次の規格に適合したものでなければならない。

JIS　K　6741　(硬質塩化ビニール管)

JIS　K　6742　(水道用硬質塩化ビニール管)

JIS　K　6745　(硬質塩化ビニール板)

JIS　K　6761　(一般用ポリエチレン管)

JIS　K　6762　(水道用ポリエチレン管)

JIS　K　6773　(塩化ビニール樹脂製止水板)

JIS　A　6008　(合成高分子ルーフィング)

JIS　A　6009　(基面その他を積層した合成分子ルーフィング)

1　路盤紙は取扱いが容易で、吸水しにくく、コンクリートの打込み、締固めのさいに破れるものであってはならない。

2　品質は次表を標準とする。

1　床掘りは、地質の硬軟、地形の状況により必要に応じ土留め工等の工法をもって所定の深さに掘り下げなければならない。

2　床掘り箇所の近くに崩壊又は破損のおそれがある構造物等があるときは、特に注意し悪影響を及ぼさないよう処置しなければならない。

3　床掘りの最下部を掘り取る場合は、床掘り最下面以下の土砂をかく乱しないようにすき取らなければならない。

4　岩盤掘削等においては、特に断面に注意し、火薬を使用する場合は、必要以外の断面に影響しないように特に注意しなければならない。

5　工事に支障のあるゆう水及び溜水などは、ポンプあるいは排水溝を設けるなど、適当な方法で排除しなければならない。

6　既設堤防及びこれに準ずる構造物を掘削する場合には、細部について施工計画書に記載しなければならない。

1　埋戻しの土質は、工事に適合したものを使用しなければならない。

2　埋戻し箇所が水中の場合は、原則として排水しなければならない。やむを得ず水中埋戻しを行う場合は、監督員の承諾を得なければならない。

3　埋戻し箇所は、埋戻し作業開始前に清掃し、各層ごとに十分に締固めなければならない。また、構造物に影響する埋戻しは、埋戻しの順序及び突固めにあたって、構造物に被害を与えないよう注意しなければならない。

1　土台木に使用する木材は、樹皮をはいだ生木を用いなければならない。

2　土台木は、まず、床を正しく切りならし、十分締固めた後所定の位置に据え付け、空げきには、ぐり石類を充てんしなければならない。

3　土台木は、原則として末口を上流とし、継ぎ足す場合は、その端において長さ20cm以上の相欠きとし、移動しないようボルトなどで完全に緊結させ、1本の土台木として作用するようにしなければならない。

4　止ぐい、一本土台木止ぐいと土台木をボルト等で十分締め付けなければならない。

5　片はしご土台木の継手は、一本土台木の場合と同様にし、継手は必ずさん木の上にくるよう施工しなければならない。

6　はしご土台木の継手は、さん木の上にくるようにし、前後の土台木の継手が同一箇所にこないようにしなければならない。

1　砕石基礎工、ぐり石基礎工は床掘りが終った後栗石基礎には切込砕石などの目潰しを加え十分締め固めながら所定の厚さに仕上げなければならない。

1　コンクリートは、原則として、水中打込みを行ってはならない。ただし、監督員がやむを得ないものと認め、承諾した場合に限り水中打込みを行うことができる。

1　打ち込み方法、使用機械等は打ち込み地点の土質条件、立地条件、くいの種類に応じたものを選ばなければならない。

2　試験ぐいは、原則として各基礎ごとに、最初の一本を試験ぐいとして施工するものとし、打ち止り状況などによってくいの打込み長さを監督員と協議のうえ決定しなければならない。なお、この試験ぐいは、基礎ぐいの一部として使用できるように位置を考慮しなければならない。

3　くいは正確に立て込み、打ち込み中、偏位やくい頭の偏打を生じないようにしなければならない。

4　打ち込みに際し、くいの頭部を保護するため、面取り、鉢巻き、キャップを使用するなどの方法を講じなければならない。

5　打ち込み中、くいが破損、わん曲、ねじれ、打ち狂いなどを生じたときは、その措置について監督員と協議しなければならない。

6　打ち込みに際し、くいが入らない場合、あるいは全長を打ち込んでもなお所定の支持力に足りないときは、監督員の指示を受けなければならない。

7　くいの打ち止め貫入量及び支持力については、監督員の承諾を得なければならない。

8　打ち込みを終り、切断した残りくいを再び使用する場合は監督員の承諾を得なければならない。

9　打ち込み後に、地表面に凹凸が生じたときは第59条埋戻し工の条項に準じて、これを埋戻すものとする。

1　基礎ぐい丸太は、特に指定のない限り樹皮をはいだ生松丸太を使用し、有害な腐れ、割れ、曲りのない良材でなければならない。

2　くいの先端は、角すい形に削るものとし、角すいの高さは径の1.5倍を標準とする。

3　くいの継手は正しくつきあわせて、打ち込み中の衝撃により偏心、屈曲のないようにしなければならない。

1　くいの運搬、保管にあたっては、塗装面、H型鋼ぐいのフランジ縁端部、鋼管ぐいの継手、開先部分などに損傷を与えないよう、またその断面特性を考えて大きなたわみ、変形を生じないように取扱いに注意しなければならない。

2　くいの頭部は、所定の高さに切りそろえるものとし、くいの切断面は、水平かつ平滑な状態で上部構造との接合を正しく行うものとする。

3　水射による場合は最後の打ち止まりを落錘等で貫入させ、落ち着かせなければならない。

4　現場継手は、原則としてアーク溶接継手を行わなければならない。

(1)　溶接工は、JISZ3801(溶接技術検定における試験方法並びに判定基準)に定められた試験のうち、その作業に該当する検定に合格したものでなければならない。

(2)　溶接機は、十分な容量を有する直流又は交流アーク溶接機を用いるものとし、二次側に電流計電圧計を備えておき、溶接作業場において容易に電流を調節しうるものを用いなければならない。

(3)　溶接を行う場合は降雨、降雪等により母材がぬれているとき及び激しい風が吹いているときは露天で溶接を行ってはならない。また、気温が0℃以下のときは溶接を行ってはならない。ただし、気温が0℃～－15℃の場合で溶接箇所から、100mm以内の距離にある母材がすべて50℃以上の予熱されている場合は施工することができる。

(4)　溶接部は表面のさび、ごみ、泥土等の有害な付着物をワイヤーブラシ等でみがいて清掃し、水分が付着していないよう乾燥させなければならない。くい頭を打ち込みの打撃等により損傷した場合は整形しなければならない。

(5)　上ぐいの建て込みは、上下ぐい軸が一致するように行い、上ぐいの軸方向が異なる二方向から検査し、一致しなければ溶接を行ってはならない。

(6)　鋼管ぐいの溶接はくいの対称を二方向から行い、斜くいの場合は自重により継手が引張りをうける側から開始するものとする。

(7)　Hぐいの溶接は、まず下ぐいのフランジの外側に継目板をあて周囲を隅肉溶接をした後、上ぐいを建て込み上下ぐい軸の一致を確認のうえ、継目板を上ぐいに隅肉溶接するものとする。突き合わせ溶接は両側フランジ内側に対しては片面V形溶接、ウェブに対しては両面K形溶接を行うものとする。ウェブに継目板を使用する場合には、フランジの継目板の溶接はフランジと同一の順序とし、くい断面の突き合わせ溶接はフランジ、ウェブとも、片面V形溶接を行うものとする。

5　くい頭部における丸鋼等の溶接は前項(1)～(4)の規定にしたがわなければならない。

1　くいの運搬は、2点以上で支えなければならない。

2　保管にあたっては、常に水平にして置くものとし、3段以上積み重ねてはならない。

3　くいの打込みは、JIS　A　7201(遠心力鉄筋コンクリートのくい打ち作業標準)によるものとし、落錘による打込みの場合の錘重は、なねべく、くいの重量以上、又くいの長さ1m当りの重量の10倍程度とし、原則として錘の落下高は2mを標準とする。なお、水射による場合は最後の打ち止りを落錘等で、貫入させ落ち着かせなければならない。

1　掘削機の据付け地盤は、作業中、掘削機が傾くことがないよう注意し、据付けはくい中心と機械掘削中心を正しく合わさなければならない。

2　掘削機は、施工順序、機械進入路、隣接構造物等の作業条件を考慮して機械の方向を定め水平に正しく据付けなければならない。

3　掘削器具は、くい径、地質に適したものを使用し、所定の断面を確保しなければならない。

4　掘削は、周辺地盤及び支持層を乱さないように注意し、所定の支持地盤まで確実に掘削しなければならない。

5　掘削は、地質にもっとも適した掘削速度で行わなければならない。

6　掘削にあたっては、掘削速度と排出土破及び孔内水位の変動を常に監視し、孔壁の崩かい防止に努めなければならない。また、ペントナイト泥水を用いるときには常に孔内の泥水濃度、比重等を記録し必要により適切な処置をしなければならない。

7　支持層は、地質柱状図と掘削深度及び掘削速度を参考にして、掘削土砂により確認するものとする。孔底の沈澱物は適当な方法でこれを取り除かなければならない。

8　鉄筋建て込みは鉄筋カゴをくい中心に正しく合わせ、垂直度を正確に保ち、ケーシングチューブのない工法では、孔壁をこわさないよう静かに吊り込まなければならない。

9　鉄筋の組立ては、コンクリート打ち込みの際、動かないようアーク溶接で十分堅固に組立て、運搬は変形を生じないように行わなければならない。

10　鉄筋カゴの継手は、重ね継手を原則とする。

11　コンクリート打ちは、原則としてトレミー管を用いて行い、打込量及び打込高を常に計測しなければならない。トレミー管先端とコンクリート立ち上り高の関係をトレミー管の配置、コンクリート打ち込み数量より検討し、トレミー管をコンクリート内に原則として2m以上入れておかなければならない。

12　ケーシングチューブの引き抜きは、鉄筋カゴの共上りを起こさぬよう注意するとともに、原則としてケーシングチューブ先端をコンクリート立ち上り面より2m以上コンクリート内に入れておかなければならない。

13　コンクリートの打ち込みは連続して行い、打ち止り面は、レイタンス部分を除き、50cm程度余分に打ち込むものとする。余分に打ち込んだ部分は、硬化後とりこわし規定高に仕上げなければならない。

1　打ち込みの方法、使用機械、錘重等は、打ち込み地点の土質条件等に応じたものを選ばなければならない。

2　矢板の打ち込みは、定規等を設置して、ふれ、よじれ、倒れを防止するように留意し、隣接する矢板が共下りしないように注意して打ち込まなければならない。

3　打ち込み中、矢板を破損、わん曲、ねじれ、打ち狂いなどを生じたときは、その措置について監督員と協議しなければならない。

4　タイロットの取付けにあたっては、各タイロットが一様に働くように締め付けを行わなければならない。

1　矢板の接合面は必要に応じ「やはずはぎ」「あいかぎ」又は「さねさぎ」としなければならない。

2　矢板の頭部は、正しく水平に切りかつ面取り仕上げをしなければならない。打ち込みに当っては、できるだけ鉄キャップ等を使用し頭部の損傷を防がなければならない。

1　鋼矢板の運搬、保管は変形を生じないように取り扱いに注意しなければならない。

1　矢板の運搬は2点以上で支えなければならない。

2　保管にあたっては常に水平にして置くものとし、3段以上積み重ねてはならない。

3　水射による場合は、最後の打ち止りを、落錘等で貫入させ落ち着かせなければならない。

1　オープンケーソンのコンクリート打設、1ロットの長さ、オープンケーソン内の掘削方法、載荷等については、施工計画書に記載しなければならない。

2　オープンケーソン用鉄沓は、設計図書及び特記仕様書により製作するものとし、監督員の検査を受けた後でなければ使用してはならない。鉄沓の据え付けは所定の位置に正確に不等沈下を起さないように行わなければならない。

3　オープンケーソンコンクリート打ちの1ロットは連続施工しなければならない。

4　オープンケーソンの沈下中は、全面を均等に掘り下げ、トランジット等で観測し移動や傾斜を生じないように、きょう正しなければならない。オープンケーソン施工長及び沈下量は、オープンケーソン外壁に刃口から長さを記入し、これを観測しなければならない。

5　沈下に際し、火薬類を使用する場合は、監督員の承諾を得なければならない。

6　沈下を促進するためには、過度の掘り起こしをしてはならない。著しく沈下困難の場合は監督員と協議しなければならない。

7　オープンケーソンが所定の深さに達したときは、底部の地盤を確認し、監督員の承諾を得なければならない。

8　機械により掘削する場合は、作業中、オープンケーソンに衝撃を与えないよう注意しなければならない。

9　底版コンクリートを打つまえに刃口以上にある土砂をしゅんせつしなければならない。また掘り過ごした部分はコンクリート等で埋め戻さなければならない。

10　底版コンクリート打設後は、原則としてケーソン内の湛水を排除してはならない。

1　ケーソン用鉄沓は「オープンケーソン用鉄沓」と同様に製作し、据付けなければならない。

2　ニューマチックケーソンの施工にあっては、特に工事中の事故及びケーソン内作業の危険防止を図るため、諸法令等を順守し十分な設備をしなければならない。

3　沈下にあたっては、オープンケーソンと同様に行うものとし、減圧沈下は原則として行ってはならない。

4　ニューマチックケーソンが所定の深さに達したときは、底部の地盤及び地耐力について確認し、監督員の承諾を得なければならない。

5　ニューマチックケーソンの沈下が完了したときは、刃口面を地ならしをし、刃口周辺から中央に向って中埋めコンクリートを打設するものとし、打設後24時間以上送気圧を一定に保ち養生しなければならない。

1　掘削にあたっては、井枠と地山の空げきを少なくするように施工しなければならない。

2　深礎くいに使用する井枠については、十分安全なものを使用しなければならない。

3　掘削後地山の崩落を防ぐため速やかに土留工を施工しなければならない。

4　掘削が支持層に達した場合は、監督員の承諾を得たのち鉄筋組立てを行い、コンクリートを打設しなければならない。

1　管きょの基礎は、不等沈下を生じないように入念に施工しなければならない。

2　コンクリート管、コルゲートパイプの布設、コンクリート函きょの施工にあっては、その基準高、方向などは、前後の水路となじみよく取り付くよう施工しなければならない。

3　埋戻し盛土にあたっては、管きょを損傷しないよう留意し、偏心偏圧のかからないよう、良質土で左右均等に層状に十分突き固めなければならない。

1　基礎工は設計図書により第2節基礎工に準拠し入念に施工し、のみ口から吐き口まで不陸なく、かつ所定の勾配に仕上げなければならない。

1　ソケット付きの管を使用するときは、のみ口側にソケットを向けなければならない。

2　管の布設にあたっては、その基礎工の上に通りよく、ていねいに据えつけるとともに、管の下面及びカラーの周囲にはコンクリート又は固練りモルタルを十分突込み、空げきあるいは漏水が起らないように施工しなければならない。

3　管の一部を切断する必要のある場合は、十分注意して施工し切断のため使用部分に損傷を生じた場合は、取り換えなければならない。

1　基礎は、砂質土又は砂を原則とし、岩盤又は軟弱地盤の場合は、監督員と協議のうえ施工しなければならない。

2　コルゲートパイプの組立てにあたっては、所定の組立寸法、組立順序に従ってボルトを内側から固く締め付けるものとする。また埋戻し後もボルトの緊結状態を点検し、ゆるんでいるものがあれば締め直しを行わなければならない。

1　石積み(張り)工の丁張は、石積み前面及び裏込め礫背面に設置しなければならない。練石積み(張り)工で裏込コンクリートのある場合は、その背面にも設置しなければならない。

2　積石は、施工に先立ち、石に付着したごみ、汚物を清掃しなければならない。

3　石積み(張り)工の積み方は、特に指定されていない限り谷積みとする。根石はなるべく大きい石を選び、所定の基礎又は基礎工になじみよく据え付けるものとする。

4　石積み(張り)工は、等高を保ちながら積み上げるものとし、天端石及び根石は五角石を使用しなければならない。

5　空積み(張り)工は、胴かいにて積石を固定し、胴詰裏込めを充てんしつつ平たい大石を選んで尻かいを施して主要部を完全に支持し、その空げきは目つぶし砂利又は砕石をもって十分堅固にしなければならない。

6　練石積み(張り)工は、胴込コンクリートを充てんし十分突き固めを行い、合端付近に著しい空げきが生じないよう入念に施工しなければならない。

7　練石積みの裏込めコンクリートの背面には、石積み面からコンクリート背面までの厚さを正しく保つようにしなければならない。裏詰め栗石は堅質なものを大小混合し目潰しを加え所定の厚さに詰め込まなければならない。

8　練石積み(張り)工の合端及び目地モルタルは特に指示した場合のほか施工してはならない。

9　練石積み(張り)工の伸縮目地、排水孔などについては、設計図書又は特記仕様書によるほか、監督員の指示を受けなければならない。

10　石積み(張り)工は、四ツ巻、八ツ巻、八ツ目、落し込み、目通り、重箱あるいは、えら、たな、はらみ、逆石、裏石、その他の欠点があってはならない。

11　練石積みの一日の積上り高は1.2m程度を標準とする。

1　コンクリートブロック積工及びコンクリートブロック張工については、前条の規定に準ずるものとする。

1　基礎コンクリートの施工については次の各号によらなければならない。

(1)　基礎コンクリートの天端は所定の形状に不陸のないよう適正入念に仕上げなければならない。

(2)　基礎コンクリートの天端計画高は、ブロック積天端計画高よりのり長の割出しをして規定の通り施工しなければならない。

(3)　相隣れるのり長が異なる場合の基礎コンクリートは原則として階段状にして傾斜基礎としないものとする。

1　石積み(張)工に準ずるほか次の各号によるものとする。

(1)　のり長の増減は天端コンクリートの施工厚で調整するものとする。

(2)　ブロックは使用前にブロックに付着した塵埃汚物を洗いさらなければならない。

(3)　根石ブロックのすえ付けは基礎面に密着せしめ、不陸なく縦合端の接着は特に入念に施工しなければならない。

2　ブロック相互はじゅうぶん強固に結合させ、合端は全面接着させることを原則とする。ただし、曲線部の施工で止むを得ない場合は、最大合端幅3cmまで施工することができる。

3　練り積み及び裏込めコンクリートの場合は、胴まわりにじゅうぶんコンクリートを突きこみ擁壁全体が一体となるよう入念に施工しなければならない。

4　ブロックの練り積みの1日の積み上げ高さは1.2m程度とし、一度積んだブロックは衝撃を与えてはならない。

5　ブロック積みは、10～20m間隔に、異形ブロックを使用し施工目地若しくは隔壁を設けなければならない。特に曲線部にあっては扇形目地の合端施工を適切にするものとする。この場合は監督員の承諾を得なければならない。

1　コンクリート擁壁工の基礎は、設計図書に従い第3章第2節基礎工に準じて入念な施工をしなければならない。

2　伸縮目地、排水孔の設置は設計図書又は特記仕様書によるほか監督員の指示を受けなければならない。

3　コンクリートの1回の打設高さは、あらかじめ監督員の承諾を受けなければならない。打ち継ぎ目の施工については、第4章無筋・鉄筋コンクリート工の当該各項によって施工し、裏詰め栗石を施工する場合は1回の立ち上り毎に所定の栗石量を入念にてん充しなければならない。

4　コンクリート擁壁工のコンクリートは第4章無筋、鉄筋コンクリートの各条項に準じて施工しなければならない。

1　籠工の継籠を行う場合、施工の順序、継目の位置、継目処理についてあらかじめ監督員の承諾を得なければならない。

2　布設にあたっては、図面に従い床ごしらえのうえ、間割りをして籠頭の位置を定めなければならない。なお、詰石の際のり肩及びのり尻の屈折部が特に偏平にならないように留意しなければならない。

3　蛇籠間の連結は、特記仕様書に指示する場合のほか、のり長1mごとに蛇籠用鉄線と同一規格の鉄線で緊結しなければならない。

4　開口部は詰石後、籠を形成するものと同一の規格の亜鉛引鉄線をもって緊結しなければならない。

5　水中施工など特殊な施工については、監督員と協議しなければならない。

6　ふとん籠、その他の異形籠については、1項から4項までに準じて施工しなければならない。

1　詰石は、堅硬で風化その他の影響をうけにくい良質なもので、継目よりも大きなものでなければならない。

2　詰石にあたっては、外廻りになるべく大きい石を選び籠の先端から逐次詰め込み、できるだけ空げきを少なくし、所定量を充てんしなければならない。

1　請負者は石の捨て込みに先だって丁張及び床こしらえの検査を受けなければならない。

2　捨て石の整置にあたっては次の各号に掲げる事項を守らなければならない。

(1)　被覆捨て石の表面ならしは特に大石をもってのり面下部よりすべて控築として施工し偏平な石を表面に張ってはならない。

(2)　石組みは、胴の接着を図り必ず隣石につけ、空げきを最小限にとどめるよう石の配置を適切にしなければならない。

(3)　捨て石間の空げきは、石のすえ付け時に適当な石で間詰めをし、積み上げた後からの間詰めはしてならない。

1　第2項から第10項までによるほか材料の種類及び品質配合等についてはコンクリート標準示方書によるものとする。

2　吹付面が岩盤の場合は浮石をかき落し、コンクリートの場合は、目荒しをしたのち十分清掃するものとする。吹付面が吸水性の岩の場合は十分吸水させなければならない。

3　吹付箇所において、ゆう水のおそれのある箇所の処置については監督員の指示によらなければならない。

4　鉄網は、仕上面より適当な被覆を確保し、かつ吹付等により移動しないよう、のり面に十分固定しなければならない。また、鉄網の継手は、少なくとも2網目以上かさねなければならない。

5　ノズルは、原則としてその先端が吹付け面に対してほぼ直角になるよう保持し、吹付けるものとする。

6　1日の作業の終了時又は休憩時には、吹付けの端部が次第に薄くなるように施工しこれに打継ぐ場合は、この部分をよく清掃し、かつ、湿らして吹付けなければならない。

7　裏面及びかどの部分は、吹付速度をおそくして、ていねいに吹付けなければならない。こて等で表面仕上げを行う場合は、吹付けた面とコンクリートモルタル等の付着をよくするように仕上げなければならない。

8　吹付のり面の土質が土砂混りの場合は、吹付に際して、吹付圧により土砂が散乱しないよう十分打ち固めなければならない。

9　吹付けに際しては、他の構造物を汚染しないよう、またはね返り物は、すみやかに処理してサンド・ポケットなどが出来ないよう施工しなければならない。

10　層に分けて吹付ける場合は、層のなじみのよい時間及び清掃について留意しなければならない。

1　盛土のり面及び平場には芝の生育に適した土を所定の層厚に敷き十分突固めて、丁張にあわせて一層ごとに土羽板などをもって打ち固め、これを繰り返しながら所定の高さに仕上げなければならない。

2　芝付けに使用する芝は、現場搬入後も高く積み重ねたり、長期間日光にさらしてはならない。

1　張芝工に際しては、締固めたのり面に芝を敷き並べ、土羽板をもって軽くたたいて土羽面と密着させるものとする。次に湿気ある衣土をもって表面に均一にふりかけ、土羽板で打ち固めなければならない。張芝の脱落を防止するため張芝一枚当り2本以上の目串で固定するものとする。

1　筋芝を施工するときは、土羽打ちを特に入念に行い、のりにあわせて表面を平らに仕上げ、生芝を水平に敷きならべ、芝の小口をのり面にあらわし、上に土をおいて十分締め固めたのち次の層を施工しなければならない。また天端には耳芝を施すものとする。

1　材料の種類、品質、配合については、特記仕様書に示すものとするが、施工の時期は原則として冬期をさけなければならない。

2　肥料は、尿素、化成肥料を使用するのを原則とし、窒素、燐酸、加里の3成分の配合については、あらかじめ土壌の肥よく度を考慮して決定しなければならない。

3　種子土面は、長期間そのままに放置せず、すみやかに散水等により養生しなければならない。また、養生剤の吹付けは、種子上面の浮き水の水ひきに適合して行うものとする。

1　土は、種子の生育に有害な雑物、有機不純物を含まない粘土質のものとし、使用する土は、あらかじめふるいにかけ、石礫、土塊などを取り除かなければならない。

2　吹付面の浮上、その他の雑物は取り除き、はなはだしい凹凸は整正しなければならない。

3　吹付面が乾燥している場合は、吹付けにつれて順次散水し十分に湿らさなければならない。

4　吹付けにあたっては、一様の厚さになるようにしなければならない。

5　吹付距離及びノズルの角度は、吹付面の硬軟に応じて調節し、吹付面を荒らさないように注意しなければならない。

1　播種にあたっては、のり面の直角方向に深さ3cm程度かき起し、種子が均一にむらのないようにまき付け、衣土をもって埋め、土羽板をもって打ち固めなければならない。

1　人工筋芝工は、所定の厚さの層となるよう締め固め土羽打を行い人工芝が1cm程度土羽面から出るよう連続して一直線に敷きならべ、これを繰り返して所定の高さに仕上げなければならない。

1　人工張芝工は、人工芝張立てに先立って、のり面を凹凸のないように入念に仕上げ、人工張芝の張立完了後、ベースマットの上から衣土を散布し、種子面とのり面が密着するよう施工しなければならない。人工芝の脱落を防止するため目串等で固定するものとする。

1　播種後、種子の流出を防止するとともに、地中の水分を保持するため、すみやかに表面に乳剤などを散布して保護しなければならない。

1　一般

(1)　〉ヤードの施設及びブロックの製作方法については、監督員と協議しなければならない。

(2)　コンクリートブロックの形状及び寸法については設計図書又は特記仕様書に定めるものとする。

(3)　コンクリートの施工については第4章を適用するものとする。

(4)　型わくは、組立て解体が容易であって継ぎ手の密着が完全なものでなければならない。

(5)　型わくは、ボールト、ピン、クリップ等適当な締め付け金具をもって堅固に組み立て、継ぎ手からモルタルが漏えいすることのないよう措置を講じなければならない。

(6)　型わくの取りはずし時期については、監督員の承認を受けなければならない。

1　つり上げ

コンクリートブロックのつり上げ時期については、監督員の承諾を得なければならない。

2　運搬及び仮置

運搬及び仮置の場所については、設計図書又は特記仕様書の定めによるものとする。

1　L型ブロック、セルラーブロック、ブロック(方塊)及び直積消波ブロック。

(1)　据付の方法、時期については、監督員と協議しなければならない。

(2)　海中に仮置されたブロックを据付する場合は、ブロックの接触面に付着している貝、海草等を取除かなければならない。

2　異形ブロック

(1)　据付の時期方法については、監督員と協議しなければならない。

(2)　ブロック層における自然空げきには、間詰石のそう入や転落石のはまり込みがあってはならない。

(3)　基礎面とブロックの間又はブロックとブロックの間に、かい石等をしてはならない。

(4)　据付けに当っては、ブロック相互のかみ合せに留意するとともに、不安定な孤立の状態が生じないよう施工しなければならない。

1　のりごしらえを行ったのち、くい木を所定間隔に垂直に打ち込み、くい頭は打ちそろえるものとする。

2　柳そだは、その元口を上流側に向け、ます内に均一に敷ならべ、つぎに帯梢で柵を施工しなければならない。

1　ぐり石そだ工は、柳枝工に準じ帯梢で柵を施工し、中詰めぐり石の表面は、ごぼう張りに仕上げなければならない。

1　排水は現地の状況に応じて電動機、発動機等を使用して行い、その規模は排水量及び浸透水湧水等を考慮して決めなければならない。

2　仮締め切りは、流水、その他に対して安全な高さ及び構造をもつように施工し、それを溢流による被害を最小限度に防止するようにしなければならない。

3　仮水路又は瀬替えは工期を考慮して流水の安全な疎通を図り、かつ安全な工法でなければならない。

1　のり面は設計図書に従い平坦に仕上げなければならない。また、アスファルトコンクリートは一般に転圧機によって締め固める必要があるので基礎面はその効果を上げられるよう仕上げなければならない。

1　現場打コンクリートわく工ではすべり止めに用いるくいや、PC鋼材等の連けい効果を十分考慮しながら施工しなければならない。

2　コンクリート張工を施工する場合のり面はコンクリート板と地山に空洞が生じないよう、よく締め固めなければならない。

1　その他の法枠工については監督員と協議の上施工しなければならない。

1　植石に使用する石は、コンクリートの付着をよくするため施工直前に表面を洗い、コンクリート打ち込みに続いて、ていねいに植え込むものとする。

2　植え込みに際しては、長手を控にし、のり面に直角に施工しなければならない。

3　その他は、コンクリート張り工に準じて施工しなければならない。

1　フィルター材料は、透水性及び粒度配合のよい砂又は切込砂利等を使用しなければならない。

2　コンクリート擁壁、のり面張コンクリート等を施工する場合は、水抜き、排水工などについて、監督員と協議しなければならない。

1　境界ぐいの設置位置は監督員の指示によるものとし、設置に際して隣接所有者と問題が生じた場合は、すみやかに監督員に報告しなければならない。

2　くいの設置は、地上30cmを残して埋設するものとし、埋設箇所が岩盤で、規定の深さまで掘削することが困難な場合は、監督員の承諾を得て指示された深さの岩盤上に定着するものとする。

3　くいの設置は、特に指示する場合を除き、くいの中心点を用地境界線上に一致させ、「長与町」の文字が、内側になるようにしなければならない。

1　この仕様書及び特記仕様書に示されていない事項については、土木学会制定「コンクリート標準示方書」によるものとする。

2　コンクリートは、所要の強度、耐久力及び水密性を有し、均等質のものでなければならない。

1　セメントは防湿的な構造を有するサイロ又は倉庫に、品種別に区別して貯蔵しなければならない。

2　セメントを貯蔵するサイロは、底にたまって出ない部分ができないようにしなければならない。袋詰めセメントの場合は、地上30cm以上の床の上に貯蔵しなければならない。またその積み重ねは13袋以下としなければならない。

3　貯蔵中いくぶんでも固まったセメントは、これを工事に用いてはならない。長時間貯蔵したセメントは、これを用いる前に試験をしてその品質を確かめなければならない。

4　骨材は、それぞれ粒度別に貯蔵し、ごみ、どろ、その他異物が混入しないよう、かつ、大小粒が分離しないようにするとともに、貯蔵敷地全面の排水をはかるように留意しなければならない。

5　鉄筋は、直接地上に置くことを避け倉庫内又は適当な覆いをして貯蔵しなければならない。

6　混和剤は、ごみ、その他の不純物が混入しないように貯蔵しなければならない。粉末状混和剤は、吸湿したり、固まったりしないよう貯蔵し、液状の混和剤は分離したり変質したりしないように貯蔵しなければならない。

7　混和材料に異状を認めたときは、これを用いるまえに試験をして、その品質を確かめなければならない。

1　コンクリート配合は、所要の強度、耐久性、水密性及び作業に適するワーカビリチーをもつ範囲内で、単位水量をできるだけ少なくなるように定めなければならない。

2　施工に先立ち、あらかじめ配合試験を行い、所要の品質を確かめて次表により監督員の承諾を得なければならない。

示方配合表

3　示方配合を現場配合に直す場合は、骨材の表面水量試験及び、ふるい分け試験の結果に基づき請負者が行うものとする。

4　使用する材料を変更し、又は示方配合の修正が必要と認められた場合は、配合を修正し資料を提出して監督員の承諾を得なければならない。

5　セメント混和材料の使用にあたっては、材量の品質に関する資料を監督員に提出しなければならない。